日本百貨店協会が8月の全国百貨店売上高概況を発表した。それによると、売上高総額は4,291億円。店舗数調整後の前年同月比では、2ヵ月ぶりのプラスとなる2.7％増を記録した。セール会期変動・休日増減等の特殊要因を調整した6〜8月の3ヵ月移動平均値でも2.2％増と、通期で見ても今年の夏商戦は好調だった。

その主要因は記録的な猛暑が続いたこと。主力の夏物衣料（衣料品：1.9％増）を中心に、UVコスメ（化粧品：3.5％増）、涼感寝具、日傘、サングラスなどの盛夏商材がよく動いた。ラグジュアリーブランド（身のまわり品：4.5％増）や宝飾品・高級時計（美・宝・貴：18.3％増）などの高額商材も旺盛な売れ行きを継続。住宅需要の活況を背景にした家具（5.8％増）も堅調だった。結果、前月の不振から一転し、プラス基調の回復となった。

地区別では、増床・改装効果の高かった東京（5.6％増）、名古屋（9.5％増）、大阪（7.8％増）など大都市が全体を牽引。商品分類別では、10ヵ月連続プラスの雑貨を筆頭に、6月以来2ヵ月ぶりに主要5品目全てが前年比プラスになった。美術品・宝飾・貴金属は12ヵ月連続、化粧品は6ヵ月連続のプラスを記録した。

夏商戦が好調だったもうひとつの要因は、訪日外国人が増えていること。訪日外国人の売上は87.2％増、客数は77.1％増だった。円安やビザ緩和等の政策効果から、東南アジアからの訪日客が急速に伸びているほか、台湾・香港・韓国などからの訪日客も依然として好調だった。